Instagramという、写真文化の象徴とも言えるプラットフォームのトップが、視覚メディアの信頼性崩壊を認めたことは歴史的な出来事です。これまで私たちは「百聞は一見に如かず」と信じてきましたが、その前提が覆されました。

• アダム・モセリ氏の発言：写真が現実を正確に描写しているという社会的合意は、もはや過去のものとなった。
• 生成AIの汎用化：誰でも数秒で、現実と見分けがつかない「超現実的な画像」を作成可能になった。
• プラットフォームの敗北宣言：人間の目視や従来のアルゴリズムでは、真贋判定が不可能であることを公式に追認した形。

かつて写真は「そこにあった現実」を切り取るものでした。Photoshopによる加工もあくまで「現実の修正」に過ぎませんでした。しかし、生成AIの登場により、カメラレンズを通さない「純粋な虚構」が、現実以上の解像度で出力されるようになりました。

特に2024年から2025年にかけての技術進化は凄まじく、専門家でさえ真贋を見抜けないケースが急増しました。Instagramとしては、ユーザーに「ここは現実を共有する場所だ」と嘘をつき続けることのリスクが、信頼維持のメリットを上回ったのです。これは敗北であると同時に、デジタル空間の再定義でもあります。

このニュースの核心は、情報の信頼モデルが「性善説」から「性悪説（ゼロトラスト）」へ完全にシフトした点にあります。これまでは「写真は基本的に本物で、偽物が混ざっている」という前提でしたが、これからは「画像は基本的に作り物で、証明されたものだけが本物」という逆転現象が起きます。

C2PA（Coalition for Content Provenance and Authenticity）などの技術標準が重要になるのはこのためです。撮影機器、編集ソフト、配信プラットフォームが連携し、「いつ、誰が、どう撮ったか」という来歴情報が暗号化されて埋め込まれていない限り、その画像はニュースや証拠として機能しなくなります。私たちは「何が写っているか」ではなく「誰が証明しているか」を見るようになるのです。

この問題は、見る立場によって景色が全く異なります。単一の答えはありません。

• 報道・ジャーナリズムの視点：証拠能力の喪失は致命的です。戦場や災害現場の写真は、メタデータによる厳密な証明なしには報道できなくなり、取材コストが劇的に上昇します。
• クリエイターの視点：AIを駆使して「現実を超えた表現」を追求する層と、物理的な撮影にこだわる層で分断が起きます。「撮影された写真」というタグ自体が、一種の高級ブランド化する可能性があります。
• 社会・法的な視点：法廷証拠としての写真の地位が揺らぎます。防犯カメラ映像や証拠写真は、改ざんされていないことの技術的証明が必須となり、司法手続きの複雑化を招きます。
• プラットフォーマーの視点：コンテンツの検閲責任から解放されたいという意図も見え隠れします。「真実性は保証しない」と宣言することで、フェイクニュース拡散の法的責任を回避する狙いもあるでしょう。

今後は、デジタルコンテンツに「真正性レイヤー」が実装されることが標準になります。ブラウザやアプリが自動的に画像の来歴を検証し、AI生成画像には「AI Generated」、カメラ撮影画像には「Captured」といったラベルが常時表示されるインターフェースが普及するでしょう。

一方で、デジタル空間の信頼性が揺らぐ反動として、オフライン回帰が進むと予想されます。「ネットで見た」だけでは誰も信じてくれないため、実際に足を運び、自分の目で確かめる体験や、信頼できる人間関係のネットワーク（ヒューマン・トラスト）の価値が再評価されます。デジタルは「情報の広場」としての地位を保ちますが、「真実の保管庫」としての役割は終えるのです。